外資系企業への転職を考えていたり、仕事内容に興味を持ったりしている人にとって、日系企業と外資系企業の違いは気になるところでしょう。働き方や求められるスキルについて知っておくことは、転職活動を進める上でも重要です。
ここでは、外資系企業の仕事内容や、重視されるスキルについてご紹介します。
外資系企業とは?
外資系とひとくくりにされることが多いものの、実は外資系企業にはさまざまな種類があります。日本の会社だと思っていた企業が、実は外資系企業だったということもありうるでしょう。
外資系企業の大枠での定義は、「経営母体が海外にある企業」の総称と考えてください。その範囲は幅広く、次に挙げるタイプの企業が外資系企業に含まれます。
<外資系企業の種類>
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外国の企業が日本で設立した完全子会社
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日系企業と海外企業が共同出資で設立した会社
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外国企業が買収した日系企業
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外国企業の日本支社
「日系企業と海外企業が共同出資した会社」に関しては、日系企業と海外企業の出資比率などに明確な定義はなく、外見上は日系企業に見えても、実は外国企業から出資を受けていることもあります。
また、スピーディーに日本に進出したい、ビジネス上でメリットが大きいと判断した場合、外国企業が日系企業を買収することも。その場合、日系企業だと思っていた会社が、いつの間にか外資系企業となっていることもあるでしょう。
一般的には、外国企業の子会社のように外国の文化が色濃く表れている企業を、外資系企業と呼ぶケースがよく見られます。本来の定義を踏まえると、外資系企業の範囲はかなり広いといえます。
外資系企業の種類についてはこちらの記事もご覧ください。
外資系企業の事業領域
外資系企業だからといって特殊な事業を展開しているわけではなく、日系企業と事業領域は大きく変わりません。ただし、日本で事業を展開している企業には傾向があり、下記に挙げる業界では比較的外資系企業が多くなっています。
<外資系企業が多い事業領域>
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コンサルティング
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メーカー
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広告代理店
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金融
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IT
これらの事業領域へ転職を検討しているのであれば、外資系企業も視野に入れておくといいでしょう。ただし、事業領域が同じであっても、外資系企業と日系企業では、求められる人材や仕事内容で違いがあります。
外資系企業の特徴や仕事内容についてはこちらの記事もご覧ください。
基本的に求められるのはスペシャリスト
日系企業では、幅広い業務をこなせるジェネラリストが求められる傾向があります。しかし、外資系企業で求められるのは基本的にスペシャリストであり、特定の分野で優れた実績や専門性を持ち、能力を発揮できる人材です。個々の役割が明確になっていることが多く、職種転換を伴う異動を命じられることはほとんどありません。
報酬に関しても、年齢や勤続年数によらず、能力や成果で決定するのが一般的です。外資系企業へ転職するのであれば、スペシャリストとして実績や高度な専門性が問われると考えてください。
未経験の業種・職種で外資系企業に転職するのは難しい
外資系企業では、即戦力として活躍できる人材が求められています。入社後に研修やOJTを通じて新卒社員を育成していく日系企業とは根本的に考え方が異なるため、未経験の業種や職種で外資系企業に転職するのは困難といわざるをえません。
外資系企業に転職するのであれば、自身の強みや得意分野を持っていることが条件となります。これまでに優れた実績を挙げてきた人や、高度な専門性を備えた人であれば、外資系企業で能力を活かして活躍できる可能性があるでしょう。
ただし、これまでの経験やスキルが活かすことで、未経験でも外資系企業への転職につながる場合もあります。
未経験で外資系企業に転職する方法についてはこちらもご覧ください
未経験で外資系企業に転職できる?経験なしに外資系企業で働く方法
外資系だからグローバルビジネスとは限らない
外資系企業と聞くと、グローバルにビジネスを展開する国際的な企業というイメージがあるかもしれません。しかし、外資系企業の中には、日系企業と仕事の進め方がほとんど変わらない企業も存在します。
例えば、外資系企業で働く場合、英語が必須というイメージのある人は少なくありません。しかし、日本国内での事業推進を目的として設立された日本法人や支社の場合、クライアントの大半は日経企業であり、業務で英語を使うことはほとんどないこともあります。商習慣も日本に従うため、外資系企業であっても日系企業での働き方と変わらないでしょう。
外資系企業で求められるスキル
外資系企業で働くにあたって、求められるのはどのようなスキルなのでしょうか。日系企業との違いと併せて、必要とされるスキルを紹介します。
自己主張(アピール)する力
日系企業では、周囲との調和やバランスを重視する人材が好まれ、自己主張が強い人材は敬遠される傾向があります。
一方、外資系企業では「自己主張をしない=消極的」と捉える傾向があります。消極的な態度は自信のなさや意思のなさととられ、評価されることはありません。成果を出していても、上司にアピールできなければ伝わらず、評価されないこともあるでしょう。
採用選考時はもちろん、就業後も自分の考えをはっきりと表明することが求められます。
異文化に柔軟に対応する力
外資系企業には、さまざまなバックグラウンドを持つ人材が集まっています。国籍や文化・価値観が異なる人々と同じチームで働くこともあり、日本人の感覚が当たり前と思っていると、仕事に支障をきたすかもしれません。
例えば、報告書を上司に確認してもらう場合、日本人同士であれば「お目通しください」と伝えれば「確認した上で返答が欲しい」といったニュアンスが伝わります。しかし、上司が外国人の場合は、「いつまでに返答をいただきたい」と明確に伝えなければ、本当に目を通しただけで放置される可能性もあるでしょう。
異文化を理解し、柔軟に対応する力は、外資系企業で働く上で必須と考えてください。
強い精神力
外資系企業は給与水準が高い傾向がありますが、その背景には高い成果が求められることがあります。
高い目標を掲げ、達成に向けてあらゆる手段を講じていく過程で、相当なプレッシャーがかかるでしょう。勤続年数や年齢で給与が決まることのある日系企業と違い、成果が給与に直結することも外資系企業の特徴です。業績が振るわない時期が長く続けば、クビにならないまでもPIP(Performance Improvement Program:業績改善プログラム)が実施され、減給や退職勧奨が行われることもあります。そういった状況でもプレッシャーに押しつぶされることなく、着実に業務を遂行しなければなりません。
外資系企業の雇用事情についてはこちらもご覧ください。
外資系企業はクビ(解雇)になりやすい?その真偽と理由を徹底解説
高い専門性
外資系企業で就業するためのスキルとして、語学力をイメージする人は多いでしょう。もちろん、外国語が得意であれば活かせる場面はありますが、より必要とされるのは担当業務に対する専門性です。
多くの外資系企業では即戦力として人材を採用し、入社してすぐに能力を発揮することが求められます。日系企業で見られるような長期間の研修はほぼ実施されず、高い専門性を備えていることが外資系企業の採用の条件となります。
セルフマネジメント力
外資系企業では高い成果が求められる一方で、目標を達成するための方策や活動計画は個々人の判断に委ねられる場合が多いです。仕事の進め方やスケジュールの管理などは、自分で責任を持って行う必要があります。自分を厳しく律し、目標達成に向けて着実に業務を遂行するセルフマネジメント力が問われるでしょう。
見方によっては自由度が高く、担当業務に集中できる環境が整っているともいえます。外資系企業は成果にこだわり、自発的に業務を遂行していくタイプの人に適しているのです。
外資系企業の仕事の違いを知って、転職を検討しよう
外資系企業と日系企業では、仕事の進め方はもちろん、文化も評価制度求められる人材も、さまざまな点で違いがあります。ただし、一口に外資系企業といっても、実際にはさまざまなタイプの会社があり、実際は日系企業と変わりない場合もあります。
外資系企業への転職を考えた場合は、志望する外資系企業の情報を収集し、自分の理想とする働き方ができるか、しっかり考えた上で検討しましょう。
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